自己啓発を行う上で問題となっていることは、仕事の忙しさが58.5％と最も多くなっており、家事・育児の忙しさも問題点となっています。また、費用の問題や、自己啓発を進めてもそれが評価されない制度の問題も挙げられています。

出典：文部科学省高等教育の在り方に関する特別部会（第13回）「【参考資料1】 関係データ集」

令和6年12月4日