大学などが実施するリカレント教育に期待することで最も多かったのは「特定職種の実務に必要な専門知識・技能の習得」で約7割に上る。一方、受講をしても「受講に係わる事項を評価し、処遇に反映する仕組みがなく、今後も設けることは検討していない」は7割を超え、スキルアップをしても処遇に反映されていな実態が浮き彫りとなっている。
企業や社員の自発的な受講を含めると約6割の企業で、リカレント教育を受講する文化があるため、学びを評価に繋げることも必要だ。

https://www.keidanren.or.jp/policy/2021/017.pdf

令和３年２月　

経団連