令和2年改定にむけて、看護職の関心事である「重症度、医療・看護必要度」については、以下の検討方針が出されています。

次回改定に向けて、入院患者の医療・看護の必要性に係る指標については、それぞれの入院料に応じて、医療機能をより適切に評価するため、以下の検討が必要。

• 重症度、医療・看護必要度については、平成30年度改定における評価基準の見直しや、重症度、医療・看護必要度Ⅱの創設を踏まえた検討
•  医療区分については、平成30年度改定における判定方法の見直しを踏まえた検討
•  回復期リハビリテーション病棟については、平成30年度改定において入院料の評価体系に実績評価を組み込んだことを踏まえた検討 等

また、中・長期的には、入院医療機能の適切な評価指標や測定方法等について、従来の評価指標以外についても、必要な調査研究を含め、検討する必要があるのではないか。

具体的にはわかりませんが、次回改定でも看護必要度は何らかの変化があると思います。石田はあり方の根本的な見直しとともに、ともかく少なくても、算定にいたるまでの作業負担を大幅に軽減させることを求めています。

急性期入院基本料に関し前回改定の影響に関しても調査がありましたので、見てみましょう。
https://www.mhlw.go.jp/content/12404000/000517306.pdf

2018年改定で、急性期の入院医療の体系の見直しがあり、改定前に一般病棟（７対１）を届出ていた病棟に少し変化がみられました。

2018年11月1日時点で、以前に7対1を届けていた病院は、96.5％が急性期一般入院料１をそのまま算定していますが、2.6％が急性期一般入院料２に、0.5％が同３に届け出変更しました。

変更の理由は、「重症度、医療・看護必要度の基準を満たすことが困難なため」が50％、「看護師の確保が困難なため」が26.9％でした。

重症度、医療・看護必要度Ⅱを届出ている施設は、急性期一般入院料１では約２割、急性期一般入院料４～６では１割前後でした。Ⅱを届けている理由は、「重症度、医療・看護必要度Ⅱの届出に必要な診療実績情報データによる評価体制が整っており、Ⅰよりも評価票記入者の負担が軽減されるため」が多かったです。

重症度、医療・看護必要度の該当患者割合の分布をみると、全体として、改定前よりも改定後の割合が高い傾向がみられています。